国を動かす力

"パブリックヘルス　市民が変える医療社会　アメリカ医療改革の現場から"　細田満和子著の中ではアメリカの医療現場の現状を社会的な視点から広範囲にわたって紹介されています。その中で、社会を動かすためのアプローチの違いを国ごとに紹介していました。医療や環境改革をアメリカは市民団体や専門家の団体が豊富な資金で研究広報をおこなって政治家たちに訴えています。日本では国側が力の弱い市民団体などと手を組み社会をより良い方向に導こうとしている現状があります。アメリカの主導は市民や専門家たちで、日本の制度設計の主導は国です。

それを考えると、リハビリや感染症予防などの制度改革に対して、力を持っているのは厚労省になりますが、それが正しいのでしょうか。介護保険や維持期のリハビリの問題が示唆されている現状で、それに意見していくのが現場にいる理学療法士たちでしょう。理学療法士たちの教育や臨床力も医療制度や教育制度の影響をもろに受けます。国自体にも大いに問題はありますが、もっと理学療法士団体、他の市民団体の発言力・影響力を高めていく必要性を再認識しました。たしかにアメリカの州の理学療法士協会やAPTAなどにはそれを専門に走り回っている人が多くいますし、報告もしています。社会的仕組みは違えど、今の日本のバランスがベストでないことは確かだと思います。

スポーツ医学においても、AEDの普及や熱中症などの予防、応急処置のリテラシーなどやるべきことを多くありますが、それにも国の意向と多くの専門職団体の利害が邪魔をしていると聞きます。最終目的は何なのか（健康維持・傷害予防）もう一度確認して団体間の協力をもち、その力を強めた上で国に働きかけることが今できることかもしれません。